結婚後には様々なお金が驚くほどかかることは多くの方が周知の事実ですが、限られた収入の中でもやりくりをして毎月貯金もしていかなくてはいけません。
お金がなくても愛があればなんていう話も耳にしますが、それはまた別の話なので今回は忘れましょう。
結婚後に貯金が出来るタイミングとしてどのようなタイミングがあり、なんのために貯金をするのか順に見ていきたいと思います。
結婚時に全てのお金を使わない
結婚式や新婚旅行は人により様々な形態がありますが、かかる費用の平均は100万円をゆうに超えてきます。
結婚までに貯金額が少ない方はその全てを結婚式、新婚旅行、新生活の費用で使わざるえないというケースも少なくありません。
生涯に一度となる結婚式や新婚旅行なので、ケチりたくないという気持ちは痛いほどわかりますが、その後何十年と結婚生活は続き、1万円を家計から捻出することがどれほど困難なことか思い知らされる家庭も少なくないため、貯金額全てを結婚生活の前に使ってしまうというのは避けたいところです。
結婚前のお金を夫婦のものにするのか、個人的に使用するかは別として可能な限り残しておけるように心がけましょう。
結婚後子供が生まれるまでが勝負？！
結婚後子供が生まれるまでの期間は夫婦により様々ですが、子供が生まれるまでの期間が長ければ長いほど多く貯金をすることが出来ます。
夫婦2人であれば旦那さんの給料だけで生活可能なため仕事を止めてしまう方も少なくありませんが、子どもが生まれた後のことを考えると妊娠後期までは仕事を続けるにこしたことはありません。
また、結婚後共働きで子供がいない場合、金銭的に生活はとても楽になり贅沢をしてしまいがちですが、出産後は保育園の問題や2年目のお子さんとの兼ね合いで簡単には奥さんが仕事に復帰することは出来ないため一番お金が貯められる時期に贅沢な暮らしをするのは避けたいところです。
子供が小さい時ほどお金を貯めるのは難しい？！
妊娠後期から奥さんは仕事が出来なくなります。産休に入る場合や退職するケースなど様々ですが、いずれにせよ給与所得による収入は単純に半減すると考えていいでしょう。
しかし、退職ではなく産休を取得した場合、健康保険を利用して産休手当を受け取ることが出来ます。
産前42日間、産後56日間においておおよその計算で月給の2/3の金額を受け取ることが出来ます。
また、産後56日間後にも産休を取得する場合は半年間の間、雇用保険を利用して育児休業給付金を受け取ることが出来ます。
金額はおおよその計算で月給の67％となり、半年後も受け取る場合は50％となり最大の育休取得期間は出産後から1年間です。
産休手当は充実しているため、産後1年間はそれほど収入が激減するイメージはありません。
しかし、産後1年後に仕事復帰できない場合は収入は旦那さんの給料のみとなり、収入は減り子供の分支出は増えることになります。
また、子どもが保育園や幼稚園に入園するまでは短い時間のパートタイマーなどでも仕事に出ることは簡単ではありません。
3歳以下の場合、フルタイム勤務でなければ認可されている保育園の入園も難しいですし、認可外の保育所では保育料もさらに高くなるためパートタイムで得られる給料では割に合わないケースがほとんどです。
奥さんが仕事に出られるまで子供全員がある程度大きくなるまではマイホームを最も購入するタイミングではありますが、世帯収入としては長い結婚生活の中でも厳しい期間と言えるでしょう。
旦那さんの給料の上げ幅を確認したい
子供が大きくなるまでは旦那さんの給与所得が一家の唯一の収入源という家庭も少なくありません。
サラリーマンの場合、勤めている会社や職種、勤続年数などにより所得は年齢を重ねれば重ねるほど違いが出てくるので、会社の先輩などから給料がどれくらいのスパンで役職なども含めてどれくらい上がるのか事前に知っておきたいところです。
それが一般的に見て多いとか少ないとかいうことではなく、収入と必ず必要なお金、使えるお金、貯めたいお金を事前に計画的にある程度算出しておけばその場しのぎにならない家計を築くことが出来るでしょう。
子供が小学校に上がれば仕事への復帰も
子供が全員小学校に上がれば帰宅時間が15時前後になり、その後の学童保育もあるため職場へ復帰する方も増えてきます。
子供のことを考えれば、学校から家に帰った時に親御さんがいるにこしたことはありませんが、家計のことを考えて働きに出なくてはいけないという家庭もすくなくありません。
扶養内であっても年間103万円の給与所得が控除されるため、働きに出ない時と比べれば単純に年間103万円多く貯蓄することが出来ます。
小学生高学年から中学校にかけては習い事も本格化してきますし、大学、自分たちの老後まで視野に入れるためにはもう一度このあたりから本格的に貯蓄を考える必要があるでしょう。
まとめ
結婚後に貯蓄が最も多くできるのはやはり子供が生まれる前と言えるでしょう。
しかし、子供が出来たから結婚するという夫婦や結婚後すぐに妊娠する夫婦も少なくないため、その期間が短ければ短いほど子供が小学校にあがるまでは貯蓄が思ったように伸びないケースも少なくありません。
また、旦那さんの一人分の給料で家計が回るという家庭の方が昨今では少ない印象です。
結婚前に子供を生む時期や年齢なども計画できれば一番なのですが、結婚生活は算数のように事が進まないケースの方が多いので、子供全員が小学校に上がるくらいまでに貯蓄が思ったように増えなくても「お金がない、お金がない」と嘆くのではなく、マイホームや子供の学費、習い事、家族旅行にかかるお金を算出して、いくら必要でいくら足りないのかを考え、仕事に出るのであればいつのタイミングでどのような就業形態でなければいけないのかその場しのぎではなく計画的に考えてみましょう。
